ディスカバリーズ、オカムラと東京大学大学院との産学共同研究を開始~オフィス環境がコミュニケーションに与える影響を検証~

2020年12月16日News No Comments

ディスカバリーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:島田祐一朗、以下ディスカバリーズ)は、株式会社オカムラ(本社:神奈川県横浜市、代表取締役:中村 雅行、以下オカムラ)と東京大学大学院経済学研究科 稲水 伸行准教授の研究室 (以下、稲水研究室)と共同で、オフィス環境がワーカー同士のコミュニケーションにどのような影響を与えるかをオン/オフラインの両面から検証する産学研究を開始します。

ディスカバリーズは組織のコミュニケーションやエンゲージメントを向上させることを目的に、アプリの利用状況から働き方の実態を可視化するアプリやサービスを開発しています。新型コロナウイルス感染症の流行によって、これまでのオフィスを中心とした働き方から在宅などのテレワークへと働き方が大きく変化し、ワーカー同士のコミュニケーションの取り方も対面からオンラインへと移行しつつあります。この変化の時に、オフラインとオンライン双方でのやりとりを含めて検証し、働く仲間とのつながりがモチベーションやパフォーマンスにどのような影響を与えるかを分析し、理想的なつながり方とそれを支援するためのサービスやオフィスといった環境の在り方を探ります。

 

―共同研究について―

■研究の概要

本共同研究は、オカムラが2020年12月に実施するオフィス移転の前後において、ワーカー間のコミュニケーションの変化やパフォーマンスへの影響を分析・評価するものです。分析・評価には、オンラインでやりとりされるメールやチャットなどログを使って自動解析するディスカバリーズの「IntelliReport(インテリレポート)」を用います。オフラインでのやりとりについては、位置情報を把握するセンシング技術を用いて物理的なワーカー同士の近接度について検証を行います。オン/オフラインでのつながり方の特徴が、ワーカーのモチベーションやパフォーマンスなどの指標にどのような影響を与えているのかを稲水研究室とともに解析します。2020年9月と1年後の2021年9月のデータを採用して検証します。

 

■各社の役割

【ディスカバリーズ】
「インテリレポート」を用いて、従業員のアプリの利用時間を計測し、コミュニケーションが活性化している状態や、仲間とのつながりの変化を可視化します。今回の共同研究で得たインサイトを、今後のサービスの品質向上に役立てます。

【オカムラ】
オフィス空間のコミュニケーション機能についてエビデンスを収集します。共同研究により得られた成果は、オカムラが提供するオフィスソリューションサービスに生かします。

株式会社オカムラ
働き方コンサルティング事業部 ワークデザイン研究所 所長 内田 道一 様からのエンドースメント
「オカムラは、多様化するはたらく場所へのニーズに対応するとともに、モノとコトのトータルソリューションによる新たな市場の創出を目指しています。ディスカバリーズ株式会社のコミュニケーションを可視化する技術・ノウハウによって、オフィス空間のあらたな価値を見出す研究を進めていきたいと考えています。」

【稲水研究室】
オフィス空間およびオンラインでの行動・コミュニケーションのデータを分析し、学術的観点から得られる知見をまとめます。今回の共同研究で得られた示唆を、経営学・組織理論の発展に役立てます。

東京大学大学院経済学研究科
稲水伸行准教授 様からのエンドースメント
「私の研究室では、パフォーマンス、特に創造性を高める組織のあり方・個人の働き方について研究をしています。近年、様々な行動データを取得できるようになってきていますが、リアルとオンラインの行動データ及び組織メンバーの認知(モティベーションや組織風土)を掛け合わせた調査研究は類を見ないものであり、本共同研究プロジェクトに高い期待をしております。」

 

■各社の概要

・ディスカバリーズ株式会社
「働くすべての人たちがイノベーションをもたらす世界を創る」をミッションに、組織のコミュニケーションやコラボレーションを再設計し、新しい価値(=イノベーション)を生みやすい組織変革を目指したDX (デジタル・トランスフォーメーション) の実現を支援しています。
https://discoveries.co.jp

・株式会社オカムラ
株式会社オカムラは、オフィス、教育・医療・研究・商業施設、物流センターなど、さまざまなシーンにおいて、質の高い製品とサービスを提供しています。あらゆる分野の知識・技術を生かした「総合力」を強みとし、快適な空間創造をめざします。
http://www.okamura.co.jp/

・東京大学大学院経済学研究科 稲水 伸行准教授 研究室
2003年東京大学経済学部卒業、2008年東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学、2005年〜2008年 日本学術振興会特別研究員(DC1)、その後、東京大学ものづくり経営研究センター特任研究員、同特任助教、筑波大学ビジネスサイエンス系准教授を経て、2016年より現職にあります。博士(経済学)(東京大学, 2008年)。企業との共同研究によるオフィス学プロジェクトを主宰しており、主な著作として『流動化する組織の意思決定』(東京大学出版会, 第31回 組織学会高宮賞 著作部門 受賞)などがあります。

 

組織の生産性とエンゲージメントを自動計測するインテリレポートが、PC稼働時間の計測に対応。テレワークでもパフォーマンス向上を支援

2020年12月15日News No Comments

ディスカバリーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:島田祐一朗、以下ディスカバリーズ)は、チームのコミュニケーションをアプリの利用時間から可視化する「インテリレポート®」に、新しくPCの利用時間の計測するレポートを追加して2020年12月15日より提供開始することを発表します。より勤務の実態に即したレポートからは長時間労働も発見しやすくなり、より良いワークスタイルが定着してチームのパフォーマンスが高まります。

 

背景

テレワーク経験者の約8割(※) がテレワークの継続を希望しているという調査結果もあり、パンデミック対応だけでなく、働き方の多様性や生産性向上の理由からもテレワークがメジャーな選択肢になっていくことが予測されます。一方でテレワークのデメリットのトップ3(※) に「上司、同僚とのコミュニケーション不足」が挙がっており、顔を合わせる機会が減ってチームのコミュニケーションが低下し、連携がとりづらくなっている実態が伺えます。これを受けて、より勤務の実態に即したレポートを、オフィスアプリに加えてPCの利用時間からも可視化する新しいレポートの提供を開始します。

※ 出典:日本労働組合総連合会 テレワークに関する調査 (2020年6月)

インテリレポートとは

インテリレポートはMicrosoft 365等のオフィスアプリを使ってコラボレーションやコミュニケーションするチームメンバーの働き方のデータを自動収集して、組織の生産性やエンゲージメント向上に役立つ価値のあるレポートとして可視化するクラウドサービスです。「つながり」や「熱量」がコミュニケーションスコアとして数値化されることで、コミュニケーション活性化の定量的な目標を設定できるようになり、チームのパフォーマンス向上へ対策がとれるようになります。

インテリレポートの利用例

(1) 部下の長時間労働をなくす

インテリレポートは部下の働き方をリアルタイムに把握。アプリのみならずPCの稼働時間とも連動するため、長時間労働の実態が明らかになります。そのためマネジメント層は業務改善や負荷分散などの対応がとりやすくなります。生産性レポートは部下が自分のレポートを閲覧することも可能で、「記録」によって働き方への意識が高まり、上司と部下が話し合う機会も増えます。

生産性レポート│個人のワークタイム

 

(2) リモートワークでもコミュニケーションを維持して連携強化する

効率良いテレワークの運用に有効な Microsoft Teamsの利用を社内で推進したいというニーズに、インテリレポートが応えます。Teams利用の推移をビジュアルに確認しながら、スコア化されるチームのコミュニケーションをKPIにして推移を見守ることができます。異常値が発見しやすく、早期に対策をとることで連携強化が進みます。

エンゲージメントレポート│ネットワーク

詳細を製品サイトでご覧ください。 https://intellireport.discoveries.co.jp/

 

ディスカバリーズについて

「働くすべての人たちがイノベーションをもたらす世界を創る」をミッションに、組織のコミュニケーションやコラボレーションを再設計し、新しい価値(=イノベーション)を生みやすい組織変革を目指したDX (デジタル・トランスフォーメーション) の実現を支援しています。2011年には、マイクロソフト・パートナー・オブ・ザ・イヤーを受賞し、ディスカバリーズが⽀援した導⼊企業の総社員数は 2017年時点で100万⼈以上におよび、顧客満⾜度 93%の実績があります。
ディスカバリーズに関する詳細な情報は、下記Webサイトを通じて入手できます。

ディスカバリーズ株式会社 企業サイト https://discoveries.co.jp/

 

生産性を上げるテレワーク向けソリューション

2020年11月24日News No Comments

アフターコロナ、ウィズコロナとして否応なしに進んだテレワークは、事業継続性の観点でも、また多様な働き方としても市民権を得て、98%の企業*1が継続する意向を示しています。一方で、生産性が22ポイントも下がったり*2、企業が従業員を管理しにくいという課題が顕在化しています。
お互いの様子が分からない中コミュニケーションやコラボレーションでつまずくことで、成果を出すまでに時間がかかり生産性が落ちている実態が浮かび上がっています。

3つのアプローチをとることで、テレワークの課題を解決して生産性を上げることができます。

詳しくはこちら https://discoveries.co.jp/solutions/telework/

 

*1 日本経済新聞 「テレワークで生産性向上 2割 従業員管理難しく 社長100人アンケート」 2020年9月28日
*2 公益財団法人 NIRA 総合研究開発機構 「新型コロナウイルスの感染拡大がテレワークを活用した働き方、 生活・意識などに及ぼす影響に関するアンケート調査結果 (速報) 」 2020年4月

2020年11月6日より新オフィスへ移転します

2020年10月21日News No Comments

この度ディスカバリーズ株式会社は、以下の日程で新オフィスへ移転し営業することとなりました。
これを機に社員一同気持ちを新たにし、皆様のご信頼にお応えできるようより一層の努力をしてまいる所存でございます。
今後とも倍旧のお引き立てを賜りますよう、お願い申し上げます。

また、本移転に際し、代表の島田より以下へメッセージを投稿しております。
≫Discoveries Blog|オフィスのない働き方へ

■新住所:〒107-0061 東京都港区北青山2-14-4 the ARGYLE aoyama
■TEL:03-6876-5102
■業務開始日:2020年11月6日(金)
■アクセス:東京メトロ銀座線「外苑前」駅より 徒歩約2分

導入から活用までワンストップで!Teams導入・活用支援サービス

2020年10月21日News No Comments

リモートワークの急速な普及に伴い Microsoft Teams の利用が加速しています。
ディスカバリーズは  Teams の導入前から、導入時、運用や活用と、全てのフェーズに対応したサービスをラインアップ。
ワンストップでお客様をご支援します。

詳しくはこちら https://discoveries.co.jp/consulting/teams/

「Microsoft Teams Partner Alliance」の幹事企業として参画

2020年10月2日News No Comments

ディスカバリーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:島田祐一朗、以下ディスカバリーズ)は、日本マイクロソフト株式会社が運営する「Microsoft Teams Partner Alliance」の幹事企業として参画することを発表します。

Microsoft Teams は、リモートワークにおけるコミュニケーションとコラボレーションを促進するアプリケーションとして注目が高まっています。「Microsoft Teams Partner Alliance」は、日本マイクロソフト株式会社とMicrosoft Teams のソリューションの開発に取り組むパートナー企業によるアライアンスで、Teams のチャット、ファイルの共有・共同編集、ミーティング、通話といった基本機能を拡張して、ビジネスプロセスや業務ワークフローの自動化などを実現するソリューションをご提供する目的で発足されました。

Microsoft Teams Partner Alliance の詳細はこちらでご確認いただけます。

ディスカバリーズは、Microsoft Teams をベースにしたアプリケーションや、Microsoft Teams の導入と利用を促進するソリューションを既に豊富にラインアップしており、リモートワークの課題を解決してお客様の多様なニーズにお応えするソリューションを提供します。

■Teams 関連アプリケーション


IntelliReport
チームのパフォーマンスを発揮するために。「インテリレポート」は、部下やチームのコラボレーションを自動的に可視化するので、連携強化の対策がとりやすく、管理コストをかけずにパフォーマンスを向上できます。

Discoveries InSite
顧客への提案資料や、管理部門からのガイドラインや届出など、探すことに時間を費やしていませんか?組織内のストック情報を一元管理・整理して、必要な情報がすぐ見つかる社内サイトで生産性を上げましょう。

engauge.works
テレワークだと会社の状況が見えづらく、組織の一体感が失われがちに。エンゲージは、自分が知るべき社内情報をタイムラインで閲覧することで「会社のイマ」がわかり、自分の成果を発信する側にもなれます。

 

■Teams 導入・利用促進ソリューション


Teams クイックローンチパック
待ったなしで始まったテレワーク。従業員へのトレーニングなど、課題に対応できていますか?「Teams クイックローンチ パック」でテレワークをすぐに開始して、今からでも体制を整備・強化しましょう。
Teamsライブイベントの活用で
イベント活動の効果を最大化
Teams とMicrosoft 365 の活用で、ライブイベントやウェビナー開催からナーチャリング、セールス活動までをマーケティング部門主導でドライブ。成果を可視化してROMIを最大化します。
デジタルシフトによる
新しい営業スタイル
対面営業とは異なるスキルが必要となるオンライン営業においては、デジタルマーケティングからデジタルセリングの仕組みの構築が急務となります。Teams を活用してセールスDXを推進しましょう。

Teams の活用支援コンサルティング
導入ワークショップやトレーニング、運用設計といった準備から、展開後の運用、ベストプラクティスの横展開、さらに利用を拡大するためのプロモーションやアナリティクスなど、多彩な支援メニューを用意しています。
ハイブリッド型株主総会支援サービス Teams を活用したオンライン株主総会を 早期に導入できるサービスです。会場での株主総会の様子を、特定の株主様向けに配信するハイブリッド型株主総会が運営できます。
Teams を活用した
遠隔授業サービス
Teams はセキュアで大人数でも利用できる堅牢性と、教育機関向けにアレンジできる柔軟性を持っています。質を落とさないオンライン授業の環境を短期構築して、遠隔授業をすぐに開始できます。

 

ディスカバリーズについて
ディスカバリーズは、イノベーションをもたらす「働く場」を実現するため、職場でのコミュニケーションの活性化からチームのエンゲージメントを⾼めるサービスを提供しています。個⼈の⽣産性を⾼めるだけではなく、異なる所属部⾨でも⼀緒に働くチームの中でコミュニケーションを図り、相互に貢献しあう(=エンゲージメント)働き⽅の実現を⽀援しています。 2011年には、マイクロソフト・パートナー・オブ・ザ・イヤーを受賞し、ディスカバリーズが⽀援した導⼊企業の総社員数は 2017年時点で100万⼈以上におよび、顧客満⾜度 93%の実績があります。社内の人・情報・テクノロジーを活用することでイノベーションを喚起し、「働く」を「楽しく」する世界を作っていくことをビジョンとして掲げています。ディスカバリーズに関する詳細な情報は、下記Webサイトを通じて入手できます。

ディスカバリーズ株式会社 Webサイト https://discoveriescojp.azurewebsites.net

Lenovo × Microsoft × ディスカバリーズ 共催ウェビナーを開催

2020年9月4日News No Comments

ディスカバリーズ株式会社では、2020年9月15日、レノボ・ジャパン合同会社、および日本マイクロソフト株式会社との3社共催ウェビナーを開催いたします。本ウェビナーでは、中堅中小企業のテレワークを成功に導く要因や、さらにその先、デジタルトランスフォーメーションを加速させるポイントについて、パネルディスカッション形式でお話しさせていただきます。
3社の実情も交えてディスカッションし、皆様のお悩みに直接お応えする質疑応答の時間も設けます。

中堅中小企業のテレワーク導入やDXで成果を出す秘訣を得る機会として、是非ご参加ください。

日時:2020年9月15日(火)16:00 – 17:10
詳細やウェビナーへのお申し込みはこちらから:https://discoveries.co.jp/events/webinar09/

利用規約変更のお知らせ

2020年8月31日News No Comments

平素よりディスカバリーズのクラウドサービスをご利用いただいてる皆さま、誠にありがとうございます。
このたび、利用規約の内容を一部改定することになりました。

改定日
2020年8月31日(月)
改定後の利用規約の内容は以下の通りです。

【ディスカバリーズオンラインサービス利用規約】
https://discoveries.co.jp/termsofuse/

今後ともディスカバリーズのクラウドサービスをご愛顧賜りますよう、
何卒よろしくお願い申し上げます。

JFEコムサービス株式会社、InSiteを活用することで、委員会設置後わずか6ヶ月で社内ポータルサイトをオープン

2020年7月28日News No Comments

ディスカバリーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:島田祐一朗、以下ディスカバリーズ)は、JFEコムサービス株式会社(以下、JFEコムサービス)が「InSite」を活用した社内ポータルを運用して、2020年6月時点で社員8割以上の利用率で社内コミュニケーション活性化と共創環境の構築に成功している事例を発表します。

国内6か所に拠点を構えているJFEコムサービスは、お客様先に常駐する従業員も多く、全社員の一体感の醸成が課題の一つとなっていました。社内コミュニケーション活性化について全社員を巻き込んだディスカッションを重ねた結果、電話やメール、グループウェアなどで行ってきた社内情報共有環境をMicrosoft 365に統合して社内ポータルを刷新することが決定されます。総務部が中心となった「ポータル刷新委員会」で複数のサービスを比較検討した結果、「JFEコムサービスが求める社内ポータルサイトに必要な機能がすべてパッケージされている上に、個別のニーズに合わせたカスタマイズも容易に行えるサービス」として選ばれたのが「InSite」でした。InSite の活用によって、委員会設置からわずか6か月後の2019年11月に新しいポータルサイト「コムサPortal」を公開して運用を開始しました。

コムサPortal

 

タイムラインのモバイル表示

「コムサPortal」では、InSite に含まれているエンゲージ・ドットワークス の『タイムライン』と『ピープル』の利用が進んでいるのが特徴です。社員の8割以上が「タイムライン」機能を利用。月平均5本のストーリーがタイムラインに投稿されると、特に社員発信ストーリーに役員がよく「いいね!」をする傾向や、3月から4月かけて投稿された新人紹介の記事から、『ピープル』の社員プロフィール閲覧数が多くなる傾向が見られています。

2020年夏からは全社員への情報発信が強化されることもあり、「閲覧状況などのデータを正確に把握・検討することがますます重要になる」とJFEコムサービスの総務部 担当部長 中嶋 氏は言います。数多くの企業ポータルにかかわってきたディスカバリーズの持つ知見と合わせて、適切な情報発信や社内コミュニケーションの活性化で、全社員の一体感を醸成するために、ポータルをさらに進化させるための模索が続けられています。

 

 

 

事例紹介ページ https://discoveries.co.jp/case/jfe

最新事例!Dynamicsの活用でマーケティングDXを推進

2020年7月21日News No Comments

ディスカバリーズでは、従業員のデジタル体験 (DX:Digital Experience) の向上に積極的に取り組んでいます。この中から、高い効果を生んだマーケティング部門の取り組みが、マイクロソフトの最新事例として公開されました

年間80回近いセミナーやウェビナーの開催において、少人数でも柔軟かつ効率的な働き方を実現させるためにはマーケティング業務のデジタル化は必須であり、Dynamics 365 Marketing の活用がカギとなります。
ITエンジニアがいるわけではなかった弊社が、どのように Dynamics 365 Marketing の環境を整え、どのような効果を実感したのか、マーケティングDXの事例をご紹介しています。

・マイクロソフト 事例記事:https://customers.microsoft.com/ja-jp/story/823063-discoveries-inc-professional-dynamics365-jp-japan
・マーケティングDXの推進:https://discoveries.co.jp/solutions/marketingdx/